今日は、『メディアを運営しているが広告が集まらない』ケースにおいて、少し頑張り方を変える、このポイントを見直すだけで、 もっと広告収益が増やせる という話をしたいと思います。
過去ファッション誌に在籍し、 そこで実践・実証したから言える、 「12ヶ月で広告収益を1.6倍に増やす」、 特に重要なポイントを3つご紹介します。
ポイント その1 『どのポジションで戦うか（マーケット内において）』そのマーケットにおけるポジショニングは超重要です。ここを間違うとどれだけ努力しても報われません。 現時点で、広告収益が減少しているのであれば、何もしなければ減少していく傾向にあることは間違いないです。自社の強みも生かしつつ、 広告を集めているメディアを研究し、どの方角にいったほうが良いか検討する必要があります。
私がマネジメントをしたメディア（ファッション誌）では、
【コンセプト】
before ストリート・ファッション誌 から
after セレクトショップを中心に紹介するライフスタイル誌へ
（遊べる大人のライフスタイルマガジン という読者像 を設定）
【ターゲット】
before 20代前半のターゲット から
after 30代前後（28～33歳）へ
【仕様】
before 中綴じ（ホチキス留め）
after 平綴じ
広告予算を持っている企業と、取引きを拡大するために舵を切りました。
ポイント その2 『ペルソナ』 自分たちがどんな人に向けてメディアをつくっているか、社内では意外とそれぞれがバラバラの認識を持っていることが多いです。
『読者はだいたいこんな人』というイメージはあっても、具体的に、何歳で、どこに住んでいて、どんな格好をしていて、どんなショップに行くのか、年収、仕事、移動手段、趣味などなど、広告部、編集部が同じイメージを持てていないものです。
つまり、メディア運営における『個々のパフォーマンスが発揮されてない』ということです。まず、自分たちがビジョンを掲げ、最大化を図りましょう というのがペルソナの狙いです。
これらをはっきりさせるだけでも、全員が同じ方向を向いてメディアづくりが出来て、販売・広告で結果が出ます。
私がマネジメントをしたメディアでは、ペルソナに設定したターゲットを、雑誌のSNAP特集などからイメージに近いものを30人ぐらい切り抜いてA4 1枚の「ペルソナシート」をつくりました。
だれに向けて雑誌をつくっているかが一目瞭然なのでおススメです。
ポイント その3 『中身・コンテンツ』 雑誌であれば中面のページ（中身）、webメディアであればコンテンツ となりますが、読者が見たい情報を紹介していますか？ あなたが良いと思うものではなく、読者から見て、『読みたい』『欲しい』情報が提案が出来ていますか？
私がファッション誌に関わっていたときにやったこととして、多くの読者を取り込むために、『メジャー』『リアル』『ユースフル』というコンセプトを掲げました。
①メジャー
知っているショップやブランドを紹介（興味・関心）
②リアル
紹介するアイテムの価格帯を変えた→買える服を紹介
③ユースフル
着回せる服、着こなしやすい服を紹介
この3つを掲げることによって、読者目線でモノづくりを考えるようになり、表紙にメジャーな俳優や女優を起用したり、VANSの特集をしました。それによって、全国の書店で完売店が続出したり、広告収益も毎年 前年比1.5倍 という記録を達成することが出来ました。
今回の3つのポイントを是非意識して、メディアづくりに活かしていただければ幸いです。
プロフィール広告とPRの掛け合わせで認知・売上を増やすPRパートナー
株式会社エドカ 代表取締役
これまでの実績=======
・広告代理店、出版社（ファッション誌）にて業界15年・1,500社のプロモーションに携わる
・担当ブランドのメディア露出3倍、3年で売り上げ2倍(7億⇒14億)
・メディア露出ゼロの企業が年間50メディアで掲載
・担当ブランドのプレスリリース 10回のうち2回がYahoo!に掲載
・大手商業施設でイベントプロデュース
・２万人規模のイベント運営サポート（協賛＆PR）
・大手百貨店のwebメディア運営サポート（コンテンツコーディネート）
・売上高30億企業のブランドコンサルティング
ファッション＆スポーツの広告・出版業界15年で培った、ブランドや著名人、広告代理店やメディアとのコネクション、ブランド構築の実績を強みに、横浜市を拠点に、クライアントの認知度・売上げ拡大のためのPR代行、スポンサー営業代行、各種制作業をしています。
担当実績として、3年で売上2倍（7憶から14億）に貢献。作成したプレスリリースが、Yahoo!などweb系ニュースサイト、TVで特集、大手新聞、ラジオ、タウン誌などで掲載。認知度と信頼を増やしたことで、取引先獲得やコラボ依頼、行政の後援など、集客や売上の拡大に繋がっています。
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